退職の意思表示の際は、通常退職願を提出します。しかし、その前に、直属の上司に退職相談をする事が大切です。何故なら、退職日は企業ごとに規約がありますし、いきなり退職願を提出しては直属の上司や先輩から不信感をかってしまいます。相談の際は、退職理由、次の転職先などを聞かれると思いますが、特に答える義務はありません。自己都合ですのでとごまかしておくと良いでしょう。また、上司から引き留めがある場合もあるでしょう。その際にも、決めた事をはっきり伝える事は良いですが、本当の退職理由を伝えてしまうと辞めにくくなりますので、多くは語らずにいましょう。
法律上は退職の申し入れから原則2週間で、雇用関係は解消されます。しかし、これは勤めている会社の退職規約がない場合です。上司に要相談であれば、自分の希望を一方的に押し付けるのではなく、お互いが納得できる日を設定する事も円満退社の秘訣です。繁忙期やプロジェクト途中の退職などはなるべく避け、引き継ぎを滞りなくしましょう。退職日の相談をしたら、正式に退職願を提出します。退職願には、退職すること、退職日、氏名と所属部署名、宛名は社長名を記入します。退職理由は詳しく書く必要はなく、一身上の都合により、と記入するのが一般的です。
スムーズな業務引き継ぎは、円満退職のポイントのひとつです。自分の担当業務や仕事の流れ、現在抱えている案件の処理や今後予想されるトラブルと対応方法など、出来るだけ細かく伝える事が大切です。出来れば、引き継ぎの説明は口頭で済まさないよう、引き継ぎ内容をまとめた一覧表にして後任に渡すと親切でしょう。取引先の名刺も、重要書類のひとつとして後任に必ず渡しましょう。営業職などで自分の顧客を抱えている場合は、後任と同行して取引先や得意先に挨拶に行く必要もありますが、訪問出来ない場合は、挨拶状でその旨をお知らせする事も忘れてはいけません。
退職時は、会社に返却しなければならないものがあります。健康保険証、社員証、貸与されている制服やパソコン、携帯電話、その他の備品、業務用の関係書類などがあります。また、通勤定期の返却を求められる事もあります。その逆に、会社から受け取るものとして、雇用保険被保険者証、源泉徴収票や年金手帳などがあります。離職票は、転職先が既に決まっている場合は不要となります。
その他、不明な部分は、総務または事務に確認しましょう。特に返却するものに関しては、若い女性社員は忘れがちになるようです。滞りなく、退職最終日までに返却するようにしましょう。円満退職の秘訣は、この様に労力を使う退職に向けた作業をスムーズにこなせるかにかかっています。転職先で新たな希望を持って働く為にも円満退職を目指しましょう。
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